あらゆる詐欺に遭った場合の対処法を徹底解説

詐欺に遭った場合、騙されて実行した内容に応じて取るべき行動は異なります。 たとえば、うっかり詐欺師にお金を支払ってしまった場合は、すぐに銀行に連絡しなければなりません。 詐欺師にログイン認証情報を教えてしまった場合、速やかにパスワードを更新してMFAを有効にする必要があります。 詐欺師にデバイスをハッキングされた場合は、ウイルス対策ソフトウェアを実行し、場合によっては工場出荷時の設定にリセットすると良いでしょう。

ここでは、詐欺に遭ってしまった場合に身を守るために何をすべきかについて、さらに詳しく説明します。

詐欺に遭ったら速やかに取るべき対処法

詐欺師に渡ってしまった情報の内容に関わらず、詐欺に遭ったら速やかに取るべき措置は以下の通りです。

速やかに現状の証拠をまとめる

まず、詐欺に関連する全てのメールを保存します。詐欺師から送られてきたメールは削除せずに、フォルダを作成して整理します。メールのヘッダー情報も含めて保存することで、詐欺師のIPアドレスや送信元の詳細を後で確認できるようにします。

次に、詐欺師とのメッセージのやり取りも全て保存します。SMS、チャットアプリ（LINE、WhatsAppなど）でのメッセージはスクリーンショットを撮り、テキスト形式でも保存します。スクリーンショットには、メッセージの送受信日時が表示されるようにします。

また、詐欺に関連する取引記録も重要な証拠です。オンラインバンキングやクレジットカードの明細書をダウンロードし、不正取引が行われた日時、金額、取引内容を明確に示します。紙の明細書がある場合は、それも保存しておきます。

これらの証拠を一つのフォルダにまとめて整理し、必要に応じて警察や金融機関に提供できるように準備しておきます。証拠が整理されていれば、調査がスムーズに進み、詐欺被害の解決が早まる可能性があります。

警察署にて被害受理番号を取得する

最寄りの警察署に行き、警察官に対して具体的な被害内容を詳細に説明します。詐欺の手口、被害額、いつどこでどのような方法で詐欺が行われたかを正確に伝えます。詐欺師から受け取ったメール、メッセージ、取引記録、スクリーンショットなどの証拠を提示し、必要であればこれらのコピーを提出します。警察官は被害の詳細を確認し、被害届の作成を手伝ってくれます。被害届には、あなたの個人情報、詐欺の詳細、証拠のリストなどが含まれます。被害届の内容を確認し、署名します。警察官は受理番号を渡してくれるので、大切に保管してください。この番号は、後で詐欺の進捗状況を確認する際に必要です。

被害届を提出した後、警察は調査を開始します。詐欺に関する情報が追加で必要な場合、警察から連絡が来ることがあります。詐欺被害について、他の関連機関にも報告するよう指示を受けることがあるため、警察の指示に従って行動します。

これらの手続きを通じて、警察の捜査をサポートし、詐欺被害を最小限に抑えることができます。

利用する金融機関に連絡し、アカウントを凍結させる

クレジットカード会社や銀行の被害あった場合は、それぞれの金融機関に速やかに連絡します。利用しているクレジットカードや銀行のカスタマーサポートに電話をかけ、不正な取引があったことを報告します。通常、金融機関のウェブサイトやカードの裏面に連絡先が記載されています。

電話をかけたら、自分の名前、アカウント番号、詐欺に関連する詳細情報を提供します。不正取引の具体的な日時、金額、取引内容について詳しく説明します。詐欺に関する証拠（例えば、不正な取引のスクリーンショットやメールの内容）を持っている場合、それも説明に加えます。

次に、金融機関の指示に従って、不正な取引を停止する手続きを行います。クレジットカードの場合、カードの利用を一時的に停止するか、新しいカードを発行してもらうよう依頼します。銀行口座の場合、不正取引が続かないように、口座を一時的に凍結する措置を取ります。

パスワードを変更して2FAを有効にする

自分のアカウントが詐欺師に侵害される恐れがあると思われる場合は、すぐにパスワードを更新して二要素認証（2FA）を有効にすることが重要です。 パスワードジェネレーターを利用して、簡単に解読できない強力なパスワードを作成することをお勧めします。 いかなる2FA方式であっても、2FAを有効にしないよりは有効にする方が良いですが、認証アプリを使用してSMSやメールによる2FAコードの受信を控えることを強くお勧めします。

うっかり詐欺師にお金を払ってしまった場合の対処法

詐欺師にお金を払ってしまった場合の対処法を紹介します。

銀行やクレジットカード発行者に連絡する

デビットカードやクレジットカードを使用してオンラインで詐欺師に支払った場合は、直ちに銀行やクレジットカード発行者に連絡してください。 詐欺に遭ったことを知らせて、詐欺の内容をできるだけ詳しく伝えます。 このことは、被害者のお金を保護するために金融機関がサポートする上で役立ちます。 銀行やクレジットカード発行者は、被害者のカード利用停止の手続きを行い、新しいカードを被害者に郵送します。

消費者センターへ報告する

消費者ホットライン（188）に電話をかけます。この番号は、日本全国どこからでも利用でき、最寄りの消費生活センターに繋がります。188をダイヤルすると、自動音声が流れ、指示に従って地域を選択します。その後、担当の相談員に繋がります。

相談員に繋がったら、自分の名前、連絡先、そして詐欺の詳細を説明します。具体的には、詐欺が発生した日時、場所、手口、詐欺師からの連絡方法（メール、電話、メッセージなど）、被害額、詐欺に関連する取引の詳細などを伝えます。可能であれば、詐欺に関する証拠（メール、メッセージ、取引記録、スクリーンショットなど）も説明に加えます。

国民生活センターや消費生活センターは、詐欺被害者の支援を専門としていますので、必要に応じて他の関連機関（警察、金融機関、弁護士など）との連携をサポートしてくれます。また、詐欺被害の情報を集約し、今後の対策や政策の策定に役立てるため、被害情報の提供も重要です。

不審なアクティビティに注意する

銀行に連絡した後でも、身に覚えのない取引や心当たりのないログイン試行など、自分のアカウントに不審なアクティビティがないか目を光らせると良いでしょう。 この不審な動きにいち早く気づけば、それだけ早く対処できます。

詐欺師に個人情報を伝えてしまった場合の対処法

気づかないうちに詐欺師に個人情報を伝えてしまった場合の対処法を紹介します。

認証情報を教えてしまった場合は、パスワードを更新する

フィッシングサイトに認証情報を入力してしまったり、メールやSMS、電話などで詐欺師に認証情報を伝えてしまった場合は、直ちにパスワードを更新しましょう。 まず、詐欺師に知られた認証情報や、侵害される恐れがあると思われる認証情報のパスワードを更新します。 これは、同じパスワードや同じパスワードに多少の変更を加えたものを使用する他のアカウントがある場合は特に重要です。 更なる安全性を確保するには、アカウントの多要素認証（MFA）を有効にしましょう。 アカウントでMFAを有効にすると、ユーザー名やパスワードとともに追加の方法で本人確認を行うことが求められます。

クレジットカード情報を知らせてしまった場合、新しいカードをリクエストする

フィッシングサイトにクレジットカードやデビットカードの情報を入力した、あるいは他の方法で詐欺師にカード情報を伝えた場合は、使用中のカードを停止して新しいカードをリクエストする必要があります。 詐欺師はカード情報を手に入れることになるため、詐欺師がそれを使えないようにする唯一の方法は新しいカードをリクエストすることです。

マイナンバーを詐欺師に知られてしまったことを役所への連絡する

速やかに市区町村の役所に連絡し、マイナンバーが詐欺師に知られてしまったことを報告します。役所は今後の対応について具体的なアドバイスを提供してくれます。

詐欺師にデバイスをハッキングされた場合の対処法

詐欺師にデバイスをハッキングされた場合の対処法を紹介します。

ウイルス対策ソフトウェアを使用してデバイスをスキャンする

詐欺師にデバイスをハッキングされた場合、ウイルス対策ソフトウェアを実行しましょう。 ウイルス対策ソフトウェアは、デバイスをスキャンしてウイルスやマルウェアを検知し、それらを削除するプログラムです。 デバイスを工場出荷時の設定にリセットしたり、マルウェアが完全に削除されるようにITの担当者に見てもらったりする必要があるかもしれません。

すべてのパスワードを変更する

詐欺師にデバイスがハッキングされてしまうと、詐欺師がどの情報を盗んだのかを把握する手段はありません。 ブラウザを使用してパスワードを保存している場合は、それらが詐欺師にアクセスされている可能性が高いと言えます。 セキュリティ対策として、すべてのパスワードを変更してアカウントを安全に保つことが必要となります。 パスワードを更新する際にサポートが必要でしたら、専用のパスワードマネージャーを利用すると、強力なパスワードの作成や安全な保存に役立ちます。 覚えておく必要があるパスワードは、マスターパスワードだけです。

アカウントに不審なアクティビティがないかどうか目を光らせる

前述のように、詐欺師がデバイスにアクセスして何を盗んだのかを知る方法はありません。 このことは、自分のアカウントに不審なアクティビティがないか引き続き注意を払う必要があることを意味します。

詐欺から身を守る方法

詐欺に遭ってからの対処法を知るだけでなく、今後詐欺の被害に遭わないようにする方法を学ぶことも重要です。 以下に、お勧めの方法を紹介します。

要請に応じて行動する前に、相手の身元を確認する

メールやSMS、ダイレクトメッセージ、電話などで何らかの個人情報の提供を求められたら、いかなる場合でもその要請に従う前に相手の身元を確認することが最善です。 たとえば、家族を名乗る相手からSMSを受信してお金を送信するよう求められた場合は、すぐには送金しないようにしましょう。 別の方法で本人に連絡し、事実の確認を行います。 本人からの要請ではない場合は、SMSを送信してきた番号をブロックしましょう。

疑わしいリンクや添付ファイルをクリックしない

詐欺師の多くは、悪意のあるリンクや添付ファイルを使用して被害者に個人情報を明らかにさせたり、デバイスにマルウェアを感染させたりします。 知らない送信者から送られたリンクや添付ファイルは、特に安全かどうかわからない場合、絶対にクリックしないでください。

オンラインでの買い物には常にクレジットカードを使用する

オンラインでの購入はリスクが高いため、商品やサービスを購入する際はデビットカードではなくクレジットカードでのみ支払うことが最善です。 クレジットカードの方が、より優れた詐欺防止機能をユーザーに提供します。 詐欺に騙されてオンラインで支払ってしまった場合、クレジットカードを使用していれば返金される可能性が高くなります。

パスワードマネージャーを使用してアカウントにログインする

パスワードマネージャーは、ユーザーがパスワードを生成、保存、管理、共有する際にサポートを提供するソリューションです。 パスワードマネージャーはフィッシングサイトの特定に役立つため、オンライン詐欺から身を守るのに最適です。 パスワードボルトに記録を作成すると、ユーザー名、パスワード、ウェブサイトのアドレスが保存されます。 この機能により、ユーザーがアカウントを持つウェブサイトやアプリにログインする際に、パスワードマネージャーが認証情報を自動入力できるようになります。 正規のものに見えるように作られたログインページが実際にはフィッシングサイトである場合、パスワードマネージャーは認証情報を自動入力しません。 これにより、誤って詐欺師にログイン認証情報を伝えてしまうのを防ぎます。

まとめ：詐欺師から身を守る対策をしましょう

インターネットが存在する限り、これからも詐欺師は存在します。 よくある詐欺から身を守る方法と、誤って詐欺に騙されてしまうような状況で何をすべきかを理解することが重要です。 何をすべきかを理解すると同時に、より簡単にオンラインで身を守るためのツールにも投資すると良いでしょう。 たとえば、ウイルス対策ソフトウェアとパスワードマネージャーは、どちらもオンラインで安全を確保するために投資を検討すべきツールです。

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